他国の軍事的脅威を訴える時、その理由を推測すれば、それは予算の獲得しかない。少なくとも訴える側の本音はそこにあるのであって、それを聞いた側が恐怖を感じようが、敵対心を煽ろうが実は関係ないのである。
つまり、ステルス性に関していえば、米軍が最も進んでいるとはいえ、世界の航空メーカーの技術者たちも理屈は分かっている以上、それを実現するのに最大の問題は、予算である。
技術者たちの苦悩は限られた予算の中でアメリカと対応にならない所であって、予算の過多は、ノウハウ、データ、技術の蓄積となって、更に差を開いてしまう。
よって、少ない予算のものが同じ技術で対抗するのは極めて不利であり、故に、同じスタート地点に立てる分野で対抗しようとするのも当然の流れである。
同じスタート地点とは何かと言えば、つまりは最先端のものである。しかし、今の科学では最先端でさえ、これまで培った技術の上にしか成り立たず、結局、ごく当たり前の、つまらない結論しか得られない。
囲碁であれ、科学であれ、頂点を高い山にしたければ、裾野を広げるしかない。簡単な図式を思い浮かべたければ富士山である。
しかし、もっとも高い山がエベレストであることを思えば、ひとつの頂点だけを高くするのは望ましくなく、８０００ｍ級の山があちこちにそびえるエベレストのような山脈を形作るしかないのである。
つまり高さの優位性とは、山脈の広さと定義できるわけである。Ｘ２も高い山というより裾野を広げようとする試みのひとつであり、当然ながらたったひとつの兵器が戦局をひっくり返すなど、現代の時代にエンタープライズ号くらいをもってくるほとの開きがなければ無理であろう。
インカの何万人もいる帝国がたった数百人のスペイン人に滅ぼされたなど軍事的にはあり得ない。とすれば、そこには純軍事的な鉄砲などとは違う要因がなければならない。
しかし、黒船の襲撃された長州はたった三日で敗北をした(下関戦争)。その時の軍事的比較は、四か国連合が34隻、砲は１００門以上あった。一方の長州は砲１００門であり、守備するのは２０００人である。これは最新装備云々のまえに、艦隊だけで陸戦部隊を凌駕していたのであった。
この戦争の講和は高杉晋作が行った。彼は長州藩によって幽閉されていた（暴れん坊だったので、匿っていたともいわれる）が、それを解禁してまで使者にされたのである。おそらく人材の枯渇（禁門の変のため主力は京都にあった）が著しかったのである。
圧倒的な兵力の出現で著名な例は戦国自衛隊がある。この逸話がもっとも重要な点は、たとえ戦車といえども燃料を失えばたたの鉄であり、砲を失えばたたの鈍重な車であり、壊れてしまえば、単なる置物である点である。
数で圧倒されない限りは、如何に強力な兵器であっても、やりようはある。補給を絶つなり、その部分を見捨てれば全体の戦局は手中にできるのだ。
仮にマジンガーＺが装備されようと、人間が起きていられるのは４８時間程度であろう。そしてエネルギー、弾薬の補給が必要であろう。その点を突くことさえできれば、勝利の可能性はある。
戦闘の素人である基地など制圧可能というのはエヴァンゲリオンでも描かれていた。あれは、他の組織から孤立した、または敵対したから、あそこまで責められたわけであって、本来は守備隊がなかったというのは考えにくい話である。
と、かようにX2がなんら戦闘に役立たずなのは明白であろう。特にエンジンが非力であるという点は、２０世紀初めから日本が抱えている課題であって、日ごろからバカみたいなモンスターマシンを作って、ドラッグレースを楽しんでいるようなアメリカ人と張り合うには、裾野が違いすぎるわけだ。
日本人が作れば、庭は盆栽まで小さくなるし、彫刻は根付になったり海洋堂のミニチュアに変身する。小さいことは良いことだと思われるが、しかし、ＣＰＵなどのチップに関しては弱い。小さければよいだけのメモリはまぁまあ強い。
つまりアメリカ人は巨大化も縮小化でも世界のトップを走っているわけで、どうすりゃ勝てるんだ、兎に角、予算だ、予算を持ってこいとしか言えないわけで、そういう歯ぎしりしている中国解放軍が日本のこんなちっぽけな飛行機にまで気にかけているのは、まぁそういう話だろうと思うわけである。
では日本の戦略はどこにあるかと言えば、まず第一に、国内メーカーに仕事を発注するという事。技術者や担当部署を解散させるわけにはいかないという事。次に、同じ予算かけるなら、遅れた飛行機技術に役立つもの、おそらく、メーカーからしたらエンジンを開発したいはずである。
故にこれはステルス実証という名目で様々な部署が手を挙げたものであろう。エンジン開発、ソフトウェア開発、ステルスへの対抗手段、および、レーダー網の整備などなど、この飛行機が飛ぶことよりも、これに搭載された数々のものの、何倍もの成果が見込めるであろうと思われるのである。
この研究は戦力を１ｍｍも増やしはしないが、それでも担当した人たちにとっては有意義な成果を実らすであろうと思うし、また、アメリカであれ、中国であれ、ソ連であれ、ヨーロッパであれ、この手の研究はみな同じようにしてきたのであろうと思ったりする。
